日本は世界有数の地震大国です。
「大きな地震が来たら大丈夫だろうか…」そう思いながらも、何をすればいいのか分からず、そのままになっている方も多いのではないでしょうか。実は、地震対策は「家を建て替える」だけではありません。今の住まいの状態に合わせて、必要な部分だけを補強するリフォームでも、被害を軽減することは可能です。今回は、地震に備えるために検討したいリフォームのポイントを分かりやすくご紹介します。
まず確認したい｜築年数と耐震基準
地震対策を考えるうえで重要なのが、建物がいつ建てられたかです。
◾️1981年（昭和56年）以前の建物
→ 旧耐震基準。大地震を想定していない可能性あり
◾️1981年以降の建物
→ 新耐震基準だが、劣化や間取り変更で性能が低下しているケースも
築年数が経っている住宅ほど、
✔ 木材の劣化
✔ 接合部の弱り
✔ 屋根が重い
といったリスクを抱えていることがあります。
地震に備える主なリフォーム内容
① 耐震補強リフォーム（構造補強）
家の「骨組み」を強くする対策です。
- 壁の耐震補強（筋交い・耐震パネル）
- 柱・梁・接合部の金物補強
- 基礎のひび割れ補修・補強
👉 倒壊リスクを下げる最も重要な対策
👉 部分補強で対応できるケースも多く、全面改修でなくても可能
② 屋根を軽くするリフォーム
実は、屋根の重さは地震被害に直結します。
- 重い瓦屋根 → 揺れが大きくなる
- 軽量屋根材（金属屋根など） → 建物への負担が軽減
屋根の葺き替えやカバー工法で、
耐震性＋雨漏り対策＋断熱性向上を同時に行うこともできます。
③ 内装・設備の安全対策
地震時のケガを防ぐためのリフォームも重要です。
- 家具の転倒防止（壁補強・固定）
- ガラスの飛散防止対策
- 室内扉の歪み対策
- 段差解消（避難経路の確保）
👉 建物が無事でも、室内被害で生活できなくなるケースは少なくありません。
④ 劣化補修も「地震対策」の一部
- 雨漏りを放置した木部の腐食
- シロアリ被害
- 外壁・基礎のひび割れ
これらはすべて、地震時に弱点になる部分です。
「見た目は問題なさそう」でも、内部が傷んでいることもあります。
補助金・助成金が使える場合も自治体によっては、
- 耐震診断費用
- 耐震補強工事
に対して補助金制度が用意されている場合があります。
条件や金額は地域・年度によって異なるため、
「自分の家は対象になるのか？」を事前に確認することが大切です。
まずは「現状を知る」ことから地震対策で一番大切なのは、
今の住まいがどんな状態なのかを正しく知ることです。
- 全面耐震改修が必要なのか
- 部分補強で十分なのか
- 他のリフォームと同時にできるのか
これらは、現地調査をしないと判断できません。
地震が来る前に、できる備えを大きな地震は「いつか」ではなく、突然やってきます。その時に後悔しないためにも、
- 家族の安全を守る
- 住み続けられる家にする
という視点で、早めの検討をおすすめします。
▶ 地震に備えたリフォームのご相談はお気軽に
耐震診断・部分補強・屋根や外壁の点検など、
お住まいの状況に合わせたご提案を行っています。
「まずは話だけ聞きたい」
「補助金が使えるか知りたい」
そんなご相談でも大丈夫です。
👉 お気軽にお問い合わせください。
